先に掲げた作業仮説を項目毎に以下に確認を行った。

1. アンケートの集計でも、全回答者の約90％がそのような教育補完材の整備の必要性を求めるなど関心は非常に高いように思われる。
2. 受講者間でコンテクストの共通をはかるためにも、知り合う機会の必要性を訴える声が遠隔授業のアンケートならびにインタビューから多く寄せられた。
3. 遠隔授業の受け皿としてふさわしいと思われる企業組織等へのインタビューを行い、公的施設や商業施設よりはむしろ企業の研修関連施設が適当であり、また、収益事業として一般に公開しているところがあることがわかった。