先端研究シラバス(2004年度) 

担当:國領二郎

 本コースではネットワークガバナンス(NG)プログラム、「インターネット技術に基盤をおいたビジネス・社会モデル開発」プロジェクトを活動拠点として学術論文を書くことを目指す大学院初年生に対して、基本的な概念体系(経営学におけるシステムやアーキテクチャの考え方が中心となります)について講読と議論を重ねつつ、実在する事例を題材として事例論文をまとめる実習を行います。履修者は概念と方法論を学ぶ傍らで自分のテーマを選び、最終レポートにかえて、学期末までにジャーナル投稿用論文を書くものとします。成績は最終的にまとまった投稿論文の質によって成績が付けられます。(投稿に値しない論文という評価を受けた場合にはDとなります。)

 本コースは春学期に提供しますが、春学期で、読むべき全ての文献を検討することが出来そうにないので、秋学期にも自主的にリーディングセミナーとして継続する予定です。春学期だけの履修でも一応のまとまりがあるようにしますが、できれば通年のつもりで受講してください。

 履修希望者は初回(4月12日:締め切りました)までにこれまでの研究経過と今後の取組みについての計画書をjiro@jkokuryo.comに提出してください。それによって履修の適否を判断します。他のプログラム/プロジェクト所属の方も希望理由が適したものであれば受け入れます。

 下にリストアップした文献の講読を進めつつ、論文作成に取組みます。方法論、参考となる事例論文、システム論、組織論/経営情報論の四つのカテゴリを織り交ぜて読みます。後述の文献リストで位置づけを整理してあります。

春学期

(参考)秋学期に自主的なリーディングセミナーとして継続した際のリスト

Yin(2002) 一回目

梅嶋 織田 折田
坂井
 藤井 本橋  

1

レッシグ(2004
織田 折田 坂井 佐々木 藤井 

Yin(2002) 二回目
梅嶋 織田 折田
坂井
 藤井 本橋 

2

Baldwin (2000) 二回目
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

 

Benbasat (1987)
梅嶋 織田 折田
坂井
 藤井 本橋
Markus (1983)

梅嶋 織田 折田
坂井 藤井 本橋

3

Wiener(1950)
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

 

Baldwin (2000) 一回目

梅嶋 織田 折田
坂井 藤井 本橋 佐々木
國領 (1995)
梅嶋
 織田 折田
坂井 藤井 本橋
 佐々木

4

Henver and Ram(2004)
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

 

Orlikowski and Baroudi (1991)
梅嶋 織田 折田
坂井 藤井 本橋

小川進(2002
梅嶋 織田 折田
坂井 藤井 本橋

5

竹田 (2000)
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

吉川、富山 (2000)
梅嶋 織田 折田 小川
坂井 藤井 本橋 佐々木

吉川、内藤 (2003) 第一部
梅嶋 織田 折田 小川
坂井 藤井 本橋 佐々木

沼上幹(2000
梅嶋 織田 折田 小川
坂井 藤井 本橋 佐々木

6

Hayek (945)
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

アリソン (1977)
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

 

Bijker, Hughes, and Pinch T. eds. (1987)
梅嶋 織田 折田 小川
坂井 藤井 本橋 佐々木

7

山倉健嗣(1993
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

 

Barnard (1938)
梅嶋 織田 折田 小川
坂井 藤井 本橋 佐々木

8

安田雪(1997
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

Brooks (1995)
梅嶋 織田 折田 小川
坂井 藤井 本橋 佐々木

國領 (1999)
梅嶋 織田 折田 小川
坂井 藤井 本橋 佐々木

9

Benbasat and Zmund(2003), DeSanctis(2003)
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

 

10

Simon (1996)
梅嶋 織田 折田 小川
坂井 藤井 本橋 佐々木

10

Daft and Lengel (1986),
織田 折田 坂井 佐々木 藤井
池田謙一 (2000)
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

11

Chandler (1977)
梅嶋 織田 折田 小川
坂井 藤井 本橋 佐々木

11

金井(1994)
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

 

12

Checkland (1981
梅嶋 織田 折田 小川
坂井 藤井 本橋 佐々木

12

Shanon (1948)
織田 折田 坂井 佐々木 藤井

 

  

文献リスト:

1. 事例論文方法論 

Alavi, M. and Carlson, P., "A review of MIS research and disciplinary development," Journal of Management Information Systems (8:4), 1992, pp. 45-62

Benbasat, I., Goldstein, D.K. and Mead, M., "The Case Research Strategy in Studies of Information Systems," MIS Quarterly  (11:3), 1987, pp. 369-386.

Benbasat, Izak and Robert W. Zmund, "The Identity Crisis within the IS Discipline: Defining and Communicating the Discipline's core properties," MIS Quarterly, Vol. 27, No. 2, 2003, pp. 183-194.

DeSanctis, Gerardine, The Social Life of Information Systems Research: A Response to Benbasat and Zmud's Call for Returning to the IT Artifact, Journal of the Association for Information Systems, Vol. 4, No.7, 2003, pp.360-376.

Hevner, Alan R., Salvatore T. March, Jinsoo Park and Sudha Ram, Design Science in Information Systems Research, MIS Quarterly, Vol. 28, No. 1, 2004, pp.75-106.

 

Lee, A.S. "A Scientific Methodology for MIS Case Studies," MIS Quarterly (13:1), 1989, pp. 33-52.

 

Mumford, Enid, "Information Systems Research and the Quest for Certainty," Journal of the Association for Information Systems, Vol. 4, No.4, 2003, pp.197-205.

Orlikowski, W.J. and Baroudi, J.J., "Studying Information Technology in Organizations: Research Approaches and Assumptions", Information Systems Research, Vol.2, 1991.

Yin, Robert K., "Case Study Research: Design and Methods", Sage Publications, 2002.

沼上幹、「われらが内なる実証主義バイアス」、組織科学、Vol.33No.4、2000年、32-44ページ

沼上幹、「経営におけるマクロ現象法則確立の可能性−個別事例研究の科学としての経営学に向かって−」、組織科学、Vol.28No.31995年、85-99ページ.

 

2. ケース論文研究

アリソン、グレアム・T.、(宮里政玄訳)、『決定の本質 : キューバ・ミサイル危機の分析、中央公論社、1977

Markus, M.L. "Power, Politics and MIS Implementation," Communications of the ACM, 26, 1983, pp. 430-444.

「黙って読んでいる人達(ROM)の情報伝播行動とその購買への影響」(2003)、小川美香子、佐々木裕一、津田博史、吉松徹郎、國領二郎, 『マーケティングジャーナル』, Vol.22,No.4 pp.39-51

横山恵子、「NPO設立による企業間協働と企業社会貢献の新展開−ジオ・サーチ社を中心とした協働型パートナーシップ−」、組織科学、Vol.34No.42001年、67-84ページ.

金井壽宏、『企業者ネットワーキングの世界―MITとボストン近辺の企業者コミュニティの探求』、白桃書房、1994.

小川進、「流通システムの新しい担い手:ユーザー起動型ビジネスモデル」、組織科学、Vol.35No.42002年、20-31ページ.

沼上幹、『液晶ディスプレイの技術革新史―行為連鎖システムとしての技術』、白桃書房、1999.

竹田陽子、『プロダクト・リアライゼーション戦略−3次元情報技術が製品開発組織に与える影響』、白桃書房、2000.

南波幸雄、飯島淳一、「企業情報システム統合化フレームワークとしての「EIIメタモデル」の提案」、経営情報学会誌、Vol.12No.12003年、15-32ページ.

3. システム論

Baldwin, Carliss Y., Kim B. Clark, Design Rules: The Power of Modularity, MIT Press, 2000. (邦訳:安藤晴彦訳,『デザイン・ルール―モジュール化パワー―』,東洋経済新報社, 2004

Bijker, W., Hughes, T. and Pinch T. (editors), "The Social Construction of Technological Systems.", MIT Press., 1987.

Brooks Jr., Frederick P., "The Mythical Man-Month: Essays on Software Engineering, Anniversary Edition, Addison-Wesley, 1975; 1995.(邦訳:滝沢徹・牧野祐子・富澤昇、『人月の神話−−狼人間を撃つ銀の弾はない』、アジソン・ウェスレイ・パブリッシャーズ・ジャパン、1996年).

Checkland, Peter, Systems Thinking, Systems Practice,John Wiley& Sons, Inc.,1981.(邦訳:高原康彦・中野文平監訳、『新しいシステムアプローチ』、オーム社、1985年).

Simon, Herbert A., "The Sciences of the Artificial", 3nd ed., MIT Press, 1996.(邦訳:稲葉元吉・吉原英樹、『新版システムの科学』、パーソナル・メディア、1999年).

Ulrich, Karl, "The Role of Product Archtecture in the Manufacturing Firm", Research Policy, Vol.24,1995, pp.419-440.

Wiener, Norbert,  “The Human Use of Human Beings ? Cybernetics and Society, Houghton Mifflin & Co., U.S.A., 1950. (鎮目恭夫・池原止戈夫(訳),『人間機械論』,みすず書房,1979年.)

吉川弘之、富山哲男、『設計学−ものづくりの理論』、放送大学教材、2000

吉川博之、内藤耕編著、『第二種基礎研究』、日経BP社、2003

藤本隆宏、青島矢一、武石彰編、『ビジネス・アーキテクチャ―製品・組織・プロセスの戦略的設計』、有斐閣、2001.

4. 組織論・情報論

Barnard, Chester I., The Functions of the Executive, Harvard University Press, 1938.(邦訳:山本安次郎・田杉競・飯野春樹、『新訳 経営者の役割』、ダイヤモンド社、1956年).

Chandler Jr., Alfred D.,The Visible Hand : The Managerial Revolution in American Business, The Belknap Press of Harvard University Press, 1977.(邦訳:鳥羽欽一郎・小林袈裟冶、『経営者の時代(上・下)』、東洋経済新報社、1979年).

Coase, Ronald H., The Firm, The Market, and The Law, The University of Chicago Press, Chicago and London, 1988.(邦訳:宮澤健一・後藤晃・藤垣芳文『企業・市場・法』東洋経済新報社, 1992.

Daft, Richard L. and Robert H. Lengel, Organizational Information Requirements, Media Richness and Structural Design, Management Science, Vol.32, No.5, May 1986.

Hardin, G., 'The tragedy of the commons', Science, 162, pp.1243-1248 1968.

Hayek, F. A., The Use of Knowledge in Society, American Economic Review, 1945.
(田中真晴・田中秀夫(訳),「社会における知識の利用」,『市場・知識・自由』,第2章,pp. 52-76,ミネルヴァ書房,1986.

Kauffman, Stuart, At Home in the Universe: The Search for Laws of Self-organization and Complexity, Oxford University Press, 1995.(邦訳:米沢富美子、『自己組織化と進化の論理: 宇宙を貫く複雑系の法則 』、日本経済新聞社、1999年).

March, J. G. and H. A. Simon, Organizations, Wiley, 1958.(邦訳:土屋守章、『オーガニゼーションズ』、ダイヤモンド社、1977年).

Shannon, C. E., A Mathematical Theory of Communication, The Bell System Technical Journal Vol. 27, pp.379-423,623-656, 1948.

Shapiro, Carl and Varian, Hal R., "Information Rules," Harvard Business School Press, 1998.
(
千本倖生・宮本喜一(),『ネットワーク経済の法則』,IDGジャパン,1999年.)

レッシグ、ローレンス、 『CODE − インターネットの合法・違法・プライバシー』、山形浩生・柏木亮二訳、翔泳社, 2001年 

安田雪,『ネットワーク分析』,新曜社,1997年.

山倉健嗣、組織間関係 : 企業間ネットワークの変革に向けて、有斐閣 , 1993年.

池田謙一、『コミュニケーション』、東京大学出版会、2000年.

國領二郎、『オープン・ネットワーク経営』、日本経済新聞社、1995年.

國領二郎、『オープン・アーキテクチャ戦略』、ダイヤモンド社、1999年.